仮想通貨の価値がずっと一定に高騰していたときから何となくは考えていたことですが、最近改めて何故仮想通貨の価値が上がるのか?仮想通貨とは何なのか?何故自分は投資するのか?ということを考えたので、そのまともを保存用に書いておこうかなと思います。
2017年の仮想通貨バブルを振り返る
このバブルの経験は2009年のリーマンショックを経験していなかった自分にとっても大きな投資経験になりました。損をしなかったと言えば嘘になりますが、この激動の仮想通貨市場で生き残れたのはやはり日ごろからバブルについて頭の片隅に入れておいたからだと思います。
仮想通貨バブルで大損して退場した人も多数だったわけですが、この「弱気相場」がスキャマー(詐欺師)排除に良い影響を与え、一方で、本来の仮想通貨ファンが業界に残り、仮想通貨に必要なインフラを作り続けており、仮想通貨とブロックチェーン分野でのハイプの絶滅は、実際には業界の発展にとって良いことだと思います。
仮想通貨は幻滅期に入った
個人的に今回の仮想通貨バブルは2000年に起きたITバブルに近い性質だったと思います。先端技術に対する期待による価格上昇→それに便乗した値上がりしか見ていない投機筋の参入による盛り上がり→バブル形成→先端技術ではあるものの実用化にはまだ届いていない現実が周知される→失望による下落→バブル崩壊というサイクルを辿りました。
2019年3月現在仮想通貨・ブロックチェーンは↑の図でいうところの『幻滅期』に入ったと思います。これからもIoTやAIなんかが現実性を帯びていく中で、そういったジャンルでも、関連銘柄で同じようなバブルがまた起きるのではないかなと思います。
まあ仮想通貨は今はまだビジネスにおいて明らかな成果が大衆には見えていません。 しかし、私にとって強いシグナルとなっているのは、多くの優秀なエンジニアがブロックチェーンが現在の抱えている様々な問題解決に取り組んでいるということです。
今もブロックチェーン技術が中心となる企業を設立し続けています。 ハイプは消え、投機熱も消えました。 しかし、個人的にそれは良いことだと思います。最近だと米大手銀行JPモルガン・チェースが独自の仮想通貨である「JPMコイン」を作ったりしており、仮想通貨自体はオワコンではないのは間違いないと確信しています。
ITバブルの例から仮想通貨の将来を予測する
仮想通貨が先端術であり、IT用に皆が使う技術になる場合、恐らく関連企業、仮想通貨産業の場合であればそのプロジェクトのコインは上がると思います。
というのも今では知らない人がいないAmazonやGoogleといった大企業もITバブル崩壊の時には、その価格は100分の1にまで暴落していました。しかし2019年現在それらの株価は最安値から100倍近くにまで上昇しています。
ITバブルからわかる例としては、暴落した銘柄(コイン)の99%の価格は回復せずに、そのままゴミになるけれども、本物のプロジェクトの価格はいずれ蘇るということです。なので、この幻滅期において大切なのは、この間も着々と進んでいるプロジェクトを見つけることです。
そして、いつ価格が回復するかですが、それは断定はできませんが恐らく数年はかかると思います。1年そこらで回復するとは思っていません。ですが、ITバブルの場合は10年以上掛かりましたが、仮想通貨の場合はそう長くは掛からないと思います。
なぜかというと、IT化の時代になったことで昔よりも情報伝達。技術革新のスピードは加速しているからです。加えて仮想通貨市場は24時間365日動いているので、株よりもマーケットサイクルが早いように感じます。
個人的にBTCのマーケットサイクルが通常の金融市場よりも速く回る理由はこの2つにあると考えています。BTC最高値から1年が経過。 時間にして約8700時間が経過。 8700時間を株式市場での営業時間で換算すると約7年となります。なので3~4年くらいで仮想通貨市場はまた上げ基調に入ると予測しています。
仮想通貨市場はこれからも拡大するが消えるものは消える
特にrippleなんかはこの幻滅期の間も着々とプロジェクトを進めています。
北尾さん
「XRPはBTCの時価総額を多分すぐに越える。」🙂✨ pic.twitter.com/QmTo7MLqCe— 並の投資家 (@Investor_MMM) 2019年1月31日
2015年に米国Ripple社が作成した資料(日本語)のリンクを貼らせていただきます。その中には現状の国際送金の問題点と、「価値のインターネット」という概念についても記載されており、読んで損はないと思います。
もう一つ、2016年に同じく米国Ripple社が作成した資料(日本語)がありますが、この中では独立した価値を有するデジタルアセット(XRP)の存在意義について書かれております。こちらも、ぜひ目を通して頂きたく存じます。
これらは決して米国Ripple社の絵空事ごとではありません。 米国連邦準備、英国中央銀行、サウジアラビア金融局、シンガポール金融管理局など、他国では既に動き始めています。 そして日本も他国に遅れることなく、むしろ世界をリードする立ち位置で発展してほしいと思ってはいます。
がしかし、先日の麻生副首相の発言を見ても日本政府は仮想通貨をイノベーションの賜物ではなく、投資的なギャンブルとしか見ていないのは明白であり、IT革命のときと同じように最初はリードしていても10年経って振り返ると諸外国に完全に負けているだろうなと思います。
仮想通貨に投資し始めた頃は、億り人がたくさん生まれるんじゃないかと思ってたが今は全くそう思いません。この懲罰的な税制とこの1年で何人も退場して闇堕ちしていったことを考えると、最後に大金を手にできるのはほんの一握りなんだろうなとしみじみと思います。
去年年末のバブル時には古参を羨む声がたくさん聞こえてましたが、たった1年間価格が上がらないだけで音を上げるようじゃ数年間耐え忍んできた古参を羨む資格はないでしょう。
そして撤退した人のブログや、テレグラムでの引退発言を見ながら、競争力のある通貨に恵まれた日本人には暗号資産の本来の価値はちょっと分かりづらいのかなと思ったりしています。
投資期間とか目的、資産に対する割合の違いも大きそうな感じがしますが、日本人はFXなどに代表される短期取引が大好きですし、義務教育でお金のことを教えられていないからか短期的にしか物事を見れない人が多いかなと思います。もっと様々な経済知識を勉強するとともに長期スパンで見ていくべきです。
これは投資だけではなく、物事全てに通じることだと思っていて、短期スパンで結果を求める人が多いですが、一朝一夕で結果は出ません。
自分の尊敬する投資家の一人であるウォーレンバフェット氏も1970年代に現在換算で50億円程度の含み損を抱えていました。しかし動じることなくホールド。その時の言葉が↓です。
stock market fluctuations are of little importance to us – except as they may provide buying opportunities – but business performance is of major importance.
株価が変動することは大したことではない、絶好の買場であるなら別だけれど。重要なのはビジネスの結果である。
まとめ
2019年には、より弱いブロックチェーンに対する51%攻撃がさらに激増するでしょう。そして、PoWでない多くのプロジェクトもまともでないところ以外は企業などの支援も受けらないため縮小して死んでいくでしょう。その中で残る仮想通貨プロジェクトは現在4500種類近くありますが、大量絶滅気を経てその1%以下、つまり数個になると思われます。
暗号通貨はインターネットでいったらまだダイヤルアップ接続ぐらいで今年中にはテレホーダイが始まる感じじゃないかなと思います。どのプロジェクトは生き残るかはまだ分かりません。なので個人的には情報収集しつつ複数のプロジェクトに投資しています。
そして、現在仮想通貨と言えばビットコインという風潮ですが、ビットコインは恐らく仮想通貨のナンバー1ではなくなると思います。これは先端産業の常みたいなものでパソコンのOS争いでも巨人と言われたIBMも結局はWindowsとAppleに敗北しましたし、Googleは検索エンジン業界では12位でしたし FacebookもSNS業界10番目、からスタートして現在覇権を握っています。
なので、こうした事実上を見るに、たぶんオリジナルという事実はそんなに大事ではなく、大切なのはどれだけ早くユーザービリティを満たし(仮想通貨でいえばスケーリング)、政治力・ユーザー規模を獲得するかであり、開発が一向に進んでいない開発ビットコインも現在時価総額が2~20位くらいのプロジェクトのいくつかに敗北すると思います。
そして、現在のビットコインの熱心なファンは、完全自由主義に近い思想というか、価値観をもっている人が多く個人としての軸がしっかりとした人が多く、それゆえに国家や情報企業から独立した通貨がほしいという願望があるのだと思います。
なので、政府に属さないビットコインという通貨は個人の自由を至上のものとするリバタリアニズム(自由至上主義)とは、相性がよいものだと思います。ですが、リバタリアニズムは基本的に、自律して自己決定する「強い個人」を想定します。
自分もゴルゴ13やイチロー選手みたいな「強い個人」が好きで、自分はそうありたいと望んでいますし、そのために自分なりの小さな努力を日々積み重ねているつもりであり、リバタリアニズムに対しては基本的に好意的です。
しかし、実際に社会に生きている中で感じることは、皆が皆「強い個人」ではないということです。自由には責任が伴います。そして大きすぎる自由は逆に人間を不安にさせます。
孤高のリバタリアンにとっては社会というシステムは檻にしか見えないでしょうが、世の中はその檻に入っていることで幸せを感じる人間が大多数なのです。特に個人の意識が低い日本人なんかはそれが顕著です。
つまり、言い換えると個としての能力が低い馬鹿ということですが、イギリスのEU離脱を見ても分かるように世の中は馬鹿が大多数です。なので、リバタリアニズムで前提となる強い個とはあくまで個人の目指す理想であり、それで社会を作ることには難しいというのが私の考えです。
つまり何が言いたいのかというと、ビットコインで国を作ることは不可能だという事です。まあこの先ニューロメーションなんかで頭にコンピューターチップでも埋め込むことができるようになって、ガンダムOOのイノベーターみたいな合理的かつ高度な演算処理が脳内でできるように進化できれば、それも不可能ではないでしょうが、今の人類には不可能でしょう。
仮想通貨・ブロックチェーンは2016年くらいは国家の枠組みを外れた通貨、というような扱いがされていますが、恐らくこれから仮想通貨は暗号資産/デジタルアセットという新しい規制の元で、新しい資産クラスとして扱われるでしょう。
そして、仮想通貨は従来の金融システムをより効率化したデジタル資産として扱われ始め、それによって無駄に手間や取引手数料のかかるクレジットカードや銀行の必要性は低下し、消えるor影響力が弱まっていくでしょう。
そして、勘違いしている人が多いのですがビットコインの本来の作られた意図は誰しもが安心して使えるグローバルデータベースです。決してアンチ政府な違法なものではありません。そういった意味ではBitcoinSVが本来のビットコインの路線を歩んでいると私は考えています。「ビジネス情報に関する世界のトップ15人」に選出されたデイビッド・バーチ氏
「ビットコインをお金だと考えてはいけない。決済機構だとも、通貨だとも考えてはいけない。それは、みんなが信頼することのできる、グローバルなセキュリティシステムなんだ」
ただ課題があるのも事実でうまくいくかは分かりません。やはり、最低限の処理性能を満たしていて現在規制を作る側に一番歩み寄っているのはrippleであり、今後仮想通貨が社会に受け入れられるとしたら第一号はrippleだと思います。それくらいrippleはほかのプロジェクトの数歩先を走っています。もちろんそのままトップでいられ続けるかは分かりません。
まあこの辺のプロジェクトが世界中の人が同時に使用することを想定したスケーリングをおこなっており、トークンプラットフォーム争いでいうところの有力候補で、どちらが勝つか、またはどっちも残るのか、それは分かりません。
ですが、これらのいずれかまたはどちらかが日常決済で使われるのに加えてスマートコントラクトによりこれらのチェーン上で企業がSTO(デジタル証券発行)などの形で様々なトークン(仮想通貨)を発行していくのだと思います。
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