【仮想通貨】ビットコインのブロックチェーン技術が注目される理由

 

ビットコインを開発した謎の開発者、サトシ・ナカモトはインターネットの誕生以来の革新的なテクノロジーを発明しました。

 

 

→【仮想通貨】ビットコイン(bitcoin)とは何なのか？その将来性と購入方法

 

 

そのビットコインには様々な技術が使用されていますが、その一つが『ブロックチェーン』というものです。

 

このブロックチェーン技術はノーベル賞が期待されるほどの革新的技術で、その有用性から今後の訪れるAIやIOTといった第4次産業革命においても大きな役割を果たすとみられています。

 

では、この技術の何がどうすごいのかを分かりやすく解説していきます。

 

 

ブロックチェーンと分散台帳技術

 

従来のデータ管理が1か所のサーバで一括管理していたのに対して、ブロックチェーン技術（分散台帳技術）は皆で監視しあう分散型のシステムと言えます。

 

 

ブロックチェーンは分散型のコンピューターネットワークであり、中央集権を置かずにして信憑性のある合意に到達する方法を可能にする技術です。

 

分散型のシステムは世界中に点在するパソコンにデータを置くことで、（一つの場所にデータを置かないようにして）壊すことができないネットワークを作る技術です。

 

つまり、分散型のネットワークを認証システムを行えば、中央集権が不在でも信憑性のある合意を達成させることができます。

 

また上述したように分散型システムであるため、1か所のサーバがダウンしても他のサーバーで補えますし、分散型システムが止まるとすれば全世界の機械類が同時に破壊されてしまうほどの大規模なフレアに襲われる位しかありません。（その時はインターネットそのものが終わるのでブロックチェーン技術云々の話ではないのではありません。）

 

そして、ブロックチェーンは分散型データ管理システムなので、データを保持する全てのパソコンを壊さなければ、ブロックチェーンは複製しながら復活することができます。

 

なのでブロックチェーン技術（分散台帳技術）はハッキングなどのサイバー攻撃に対してもセキュリティー耐性が高いと言えます。

 

そして一言断りを入れておくと、厳密にはブロックチェーン＝分散型台帳技術というわけではありません。その話をするとビットコインとリップルの違いなど話が大きくなるので割愛しますが、一応頭の隅に留めておいてください。

 

 

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ブロックチェーンの革命性とその目的

 

このブロックチェーン技術（分散型台帳技術）が誕生する以前は、送金や決済などの電子データによる全ての取引（トランザクション）は、VISAやPayPalや銀行などの第３者機関を通して行わなければなりませんでした。

 

つまり、これらの第３者機関が取引決済において中央集権として絶対的な力を持っていたわけです。

 

少し悪意のある言い方をするならば、これらの第三者機関が「このトランザクションは有効であり、正しい」と言えば、どんな不正な取引であろうとそれが正しいものになってしまう可能性があるのです。

 

しかし、ブロックチェーン技術を使えば、従来のように第３者機関を通さずにしてトランザクションの成立させることができるようになりました。

 

つまり、個人間でも直接金銭などの取引できてしまうのです。これのよってTwitterや動画サイトでも実況者などに直接、仮想通貨を送るといったこともできるようになるのです。

 

 

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そして世間で有名なビットコインにおいては、ブロックチェーンは数字（取引データ）を管理しているので、「通貨」として利用することができます。

 

これはパブリックチェーンといい、取引台帳が全世界に向けて公開されているので、人それぞれのウォレットにはいくら入っているのかが分かるようになっています。

 

上述したように、この取引台帳を保存しているサーバーの１つだけを改ざんして、自分のウォレットには1万BTCがあるようにしても、残りのサーバーと相互に取引記録を照らし合わせることで不正な記録だと判断され、その1万BTCは無効になります。

 

この世界中のサーバーを全部改ざんするには、今のところ量子コンピューターレベルの処理速度がない限り不可能です。

 

仮に量子コンピューターが出来ても量子暗号もありますし、そのセキュリティーが危うくなる可能性は今のところないです。

 

したがって、ブロックチェーンを騙す（ハッキングする）ことは基本的に不可能です。そして、このブロックチェーンシステムは既存のサイバーセキュリティープログラムよりも遥かに低コストで導入することが可能なのです。

 

これがブロックチェーンが、今まで改ざんの危険性が高かった電子データの概念に革命に起こしている理由です。

 

このようにブロックチェーンでは全取引履歴のデータが世界中に散らばっていて、皆でシステムを監視しあっているため、悪意のあるハッカーによるシステムのハッキングを防止することができるのです。

 

これが従来の電子マネーやポイントカードとの大きな違いだと言えます。使っている側からすれば少し便利な電子マネーにしか思えませんが、システムを運営する側からすれば今までよりも遥かに低コストでポイントなどを運営できるようになるわけです。

 

このように皆で構築し管理するネットワークがブロックチェーン・テクノロジーであり、世界を変えてしまう革命的な技術なのです。

 

ブロックチェーンを使えば、一部の力を持った者に支配されることなく、世界中の人と自由に取引をすることが可能になります。

 

 

ビットコインの理念

 

一応ビットコインのコンセプトとしては、中央銀行などの従来の既得権益による通貨管理を根本からひっくり返し、非中央政権体制による通貨決済体制の確立です。

 

つまり、ビットコインは既得権益に真っ向からケンカを売るのが目的の仮想通貨なわけですね。

 

それに対してイーサリアムやリップル・NEMといった仮想通貨を管理している人たちは、ブロックチェーンの低コストかつ高いセキュリティー性を金融機関や民間企業といった既存の権力に使えるようにする手伝いをすることで利益を上げようとしているのです。

 

 

⇨仮想通貨の本命がリップル(Ripple)だと確信する理由

 

 

Twitterとかによくいるビットコイン原理主義者が他の仮想通貨を嫌っているのは、このような根本的な目的の違いがあるのです。

 

 

ブロックチェーン技術の応用性の高さ

 

よくブロックチェーンと言えば、ビットコインという仮想通貨のイメージですが、正確にはそうではありません。

 

ビットコインでは、ブロックチェーン技術の一部を通貨的な決済機能に使っているだけで、ブロックチェーンは通貨としてだけではなく、そのセキュリティーの高さからデータ管理などにも応用することができます。

 

むしろ、企業が注目しているのはこっちの側面だと思います。ブロックチェーンは現在第３者機関に頼っている全ての業界の仲介役を取り除くことができ、理論上は第３者機関に頼らずにして回る世界を構築することができます。

 

なので、これを応用して管理者が不在で異なる通貨の売買ができる分散型取引所（DEX）や、管理者が存在しなくても公平にゲームが行えるオンラインカジノとかも作れちゃうわけです。

 

例えば、もしあなたが日本株を買いたかったら現在は証券会社を通して取引所で購入し、株の保管・管理は証券会社で行われます。

 

ですが、もしブロックチェーンを使えば株式の保管・管理を自分自身で行うことが可能になります。そして、株主総会の議決も仮想通貨のブロックチェーン技術を使って行おうとする動きがあります。

 

 

ブロックチェーンと呼ばれるこの仕組みは
例えれば入り組んだ線路のようなものか。
今は列車として仮想通貨が走るが、円やドル、株式を走らせることもできるはずだ。各国の証券取引所や中央銀行が目の色を変えて研究している。
2018年2月7日　朝日新聞ー天声人語より pic.twitter.com/moxO05SJPN

— ＃リップル応援 (@mypeace55) 2018年2月22日

 

 

日本の上場企業ではインフォテリアなどがブロックチェーン技術についてとても先進的であり、注目しています。

 

 

→インフォテリアの今後の将来性・株価予想・中期経営計画の分析

 

 

そしてブロックチェーンを使えば、不動産や車などの所有権をブロックチェーン上で管理すれば、第３者機関を通さなくてもよくなります。

 

つまり、今まで紙ベースの契約書でやっていた全ての契約はブロックチェーン上での契約に置き換えることができます。

 

そして紙の契約書は燃えてしまったりするリスクがありますが、ブロックチェーン上に保管しておけばハッキングで中身を書き換えられることもありませんし、安全に契約書を補完することが可能になります。

 

他にもポイントカードシステムや今の選挙の投票システムなどなど、ブロックチェーンの可能性は無限大と言えます。

 

 

⇨【仮想通貨】ブロックチェーンが作るトークンエコノミーの社会

 

 

仮想通貨のブロックチェーンはシステムのコアが色んな国に分散しているため、国の力を持ってしてもインターネットを完全に排除できないように止めることはできません。

 

上述したように、もし国が本気で仮想通貨を完全排除したかったら、世界の全ての国が同時に排除にあたるしかありません。

 

しかし、互いに利権関係があったり世界の全ての国の意見が満場一致することはまずありえないので、世界が統一国家にでもならない限りまずブロックチェーンの普及を止めることはできません。

 

この性質はインターネットと似ているものがあり、ブロックチェーン技術の誕生はインターネットに次ぐ革新的な技術革命だと言えます。

 

 

IoTのデバイス数も2020年には今の2倍近くになるらしい。コップとか椅子の中にインターネットが入り込んで物同士で相互にコミュニケーションを取り始めたら、既存のサーバー経由型のインターネット社会ではサーバーがパンクするので実現困難。ブロックチェーンで物同士の情報を承認することになる。 https://t.co/DkWX7CByDo

— トレーダーペカチュウ@仮想通貨&FX (@pekatyu777) 2017年11月21日

 

 

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