株式投資において、投資先の企業がどういう商売をしているのかを把握するのは、為替・世界情勢・トレンドがその企業に対して、どのような影響を与えるか見るに当たってとても大切になってきます。
企業がどのような業種に分類されるのかをシンプルに確認する場合は、ヤフーファイナンスの企業ページを見るのがオススメです。
また業種から企業を探すことも可能であり、東証では上場企業は基本的に３３の業種に分類されています。金融機関でも一般的に運用はこの33業種が基本に行われています。
この33の業種分類については東証コード協議会が「業種別分類に関する取扱要領」という規則を定めており、それに基づいて個別の上場企業の業種を決定しています。
引用：ダイヤモンドzai
その基準の前提は、総務省が定める「日本標準産業分類」によるものとされており、この33業種分類は中分類としており、その上に大分類の上位10分類があります。
ですが、この10分類には製造業に「食料品・繊維製品・製紙パルプ・化学・医薬品・石油・石炭・ゴム・ガラス・鉄鋼・非金属・金属・機械・電気製品・輸送用製品・精密部品その他」の33業種のうち16業種が含まれており、ここにほとんどの銘柄が含まれてしまうので分類の偏りが大きいです。（ちなみにYahoo!ファイナンスや↑の表で、後ろに「業」がついていない業種が「製造業」に当たります。）
製造業にほとんどの銘柄が含まれているという事は、逆に銘柄数の少ない業種もあります。そのため東証では、33業種を17業種にまとめて「TOPIX－17シリーズ」の株価指数を公表しています。
一応業種分類としては、上の東証業種分類の他にも日経分類というものもあります。これは大分類を製造業と非製造業の２つに分け、中分類を36分類、小分類を256分類としており、中分類は業種ごとの株価の変動を見るときに使われます。
また近年は海外進出しているグローバル企業もあり、その観点で業種を見るには1999年にアメリカの格付け機関であるStandard&Poorsと世界的金融グループのモルガンスタンレーが定めた世界産業分類基準（GICS）が用いられています。
このGICSでは世界中の産業を10のセクター（エネルギー、素材、資本財・サービス、生活必需品、ヘルスケア、金融、情報技術、電気通信サービス、公益事業）に分類しています。
さらにこの10のセクターを24の産業グループ、67の産業、156の産業サブグループに分類しています。この分類は金融機関だけではなく国際基準として広く使われています。この分類は時代に合わせて変化するので定期的に確認しておく必要があります。
追記：こちらは私が決算書について勉強する上で大変参考になった本なので、紹介しておきます。もしよければ読んでみてください。
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