ミクロ経済学とは？
全体的な視点から経済を眺めるマクロ経済学に対して、ミクロ経済学は個々の個人や企業の経済行為を中心にして経済事象を分析していきます。
具体的な経済生活や売買行為でどのように価格が決定されていくのかといった市場メカニズム（価格メカニズム）を中心に理論を形成していきます。
他にもインフレ（物価上昇）・デフレ（物価下落）が、企業の生産活動や個人の消費活動にどのような影響を与えるのかを考えたり、自分の利潤を最大化させようとする個人の行動を予測するゲーム理論などもミクロ経済学に含まれます。
ミクロ経済学の特徴
ミクロ経済学の特徴としては理論を展開する上でいくつかの「前提」を設けている点です。それは「完全雇用」「完全競争」「市場均衡」の３つです。
「完全雇用」
不況などの景気変動が存在せず、全ての人が常に職業に就けている状態。
「完全競争」
どの市場も常に自由競争であり、独占・寡占や外部不経済が起こらない状態
「市場均衡」
市場では景気変動を考慮せず、供給が需要を生み出し、売れない商品でも値下げし続ければ何処かで必ず売れる
要するに、ミクロ経済学の理論は「全ての人が不況や失業がなく常に職業に就き、需要と供給が常に均衡している状態」であるという前提のもとで成立します。
加えて、人々や企業が合理的な行動をすることが前提になっています。ここでいう合理的とは、生産者は価格が費用を上回る限り生産を増大させて企業にとって、「自分の最大利益の獲得だけを目的に、徹底的に理詰めで考え行動する傾向｣経済合理性は経済的な価値基準であり、最小の投資で最大の成果を上げられるような戦略を立てるというものです。
これは、市場に参加する個人は「投資＜利益」、「投資＜成果」を目標としており、一般的には投資を下回るような利益・成果の発生する事業は避ける傾向にあるということを意味します。
これらの前提から分かるようにミクロ経済学は、マクロ経済学と比較すると理想的なモデルに準拠した形式から逸脱しない学問といえます。
ミクロ経済学の問題点
ここまでミクロ経済が成立する前提を取り上げましたが、問題点としてはこれらの前提は普通に考えて到底ありないことばかりだという点です。
まず「完全雇用」に関しては、バブル崩壊やリーマンショックなどの現実社会で起きる不況の経済現象や、仕事をしたくてもできない非自発的失業者の存在があります。
「完全競争」に関しても、「独占・寡占」や商品に関する情報や契約についての説明を十分に得ることが出来ない「情報の非対称性」や自分以外の他者や問題が自分の利害に影響を与える「外部経済」などが現実には存在しています。
まとめ
ミクロ経済学自体は、大半があり得ない前提のもとで提唱された理論であるので、現実で使えるかというとかなり微妙です。個人的に世間で経済学は使えないと言われる原因の80％くらいは、ミクロ経済学にあると思います。
普通考えて、「不況・好況もなくて道路や電柱といった公共財や煙などの公害がなく、常にみんなが仕事に就けている状態だったらこの理論が成立します」とか主張されても馬鹿じゃねぇの？ってなりますよね・・・。
ですが個人の行動を分析・予測するというのは、「ルーカス批判」にあるケインズのマクロ経済学の欠点を補完しうるものであり、その点「ゲーム理論」や「費用」の概念などは現実にも使えるもので、ミクロ経済学の全部が使えない考え方というわけではありません。
特に行動経済学などはビジネスでも使える有意義なものだと思います。なので経済学を勉強する上ではマクロ経済学の補助としても勉強しておく必要があります
追記：ミクロ経済学を勉強する上で「絵でわかるミクロ経済学 (KS絵でわかるシリーズ)」が分かりやすかったのでオススメです。
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